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■J1昇格へ「試合で結果を」
Jリーグからの借入金残高3億円の返済が10月中旬に迫り、J1昇格の壁となっていたサッカーJ2の大分トリニータ。
運営会社「大分フットボールクラブ(FC)」が今年5月から求めていた市民や地元企業、行政からの支援金の総額が3億円に達する見通しとなった。
派手なチーム強化とスポンサーがらみの騒動がたたり、一時は解散まで取り沙汰されたが、地元一丸の支えで息を吹き返す見通しとなり、今後のチーム運営が一層注目される。(田中一世)
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大分トリニータは、Jリーグ発足の翌年(平成6年)に創設された。自治省出身で後に観光庁長官になる溝畑宏社長の下、積極的な選手補強などの拡大路線で急成長した。
しかし、平成21年には、強化費などによる約5億6千円もの債務超過が発覚。Jリーグの「公式試合安定開催基金」から22年までに総額6億円の融資を受け、
経営破綻の危機をしのいだが、その後も3億円の返済が残り、10月中旬に期限が迫っていた。
Jリーグでは、J2の最終順位が1、2位ならJ1へ自動昇格。3~6位は昇格をかけたプレーオフに参戦できる。
トリニータは成績面では昇格を狙える(5日現在で5位)が、Jリーグ規約により、借り入れを完済しないと昇格プレーオフの出場権を失うところだった。
大分FCは自力で3億円を集めるのは困難として今年5月、サポーターらに「J1昇格支援金」の協力を要請。目標の1億円に対し、3カ月間で1億2千万円が寄せられた。
サポーターの熱意は地元行政や経済界を動かした。大分県の広瀬勝貞知事は8月27日、「トリニータは県民の元気のもと。地域経済への波及効果も大きい」として5千万円の支援を表明、9月補正予算案に盛り込んだ。
>>2以降につづく
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