12/06/26 19:46:25.09 0
日本で韓流好き主婦わずか１１％、韓国製品購入へも韓流寄与せず
岐阜県西部を地盤とする大垣共立銀行<8361.T>のシンクタンク、共立総合研究所が行った「韓流消費に関するアンケート」が話題になっている。
これは同研究所が３月に発表したもので、大垣銀本支店（東京・大阪を除く）に来訪した既婚女性７９１名にアンケートを実施した。
その結果「あなたはご自分を韓流好きと思いますか」という質問に対し、「韓流好きと思う」は、わずか１１．０％。
「韓流好きとは思わない」の７１．９％を大きく下回った。
経済面で気になる韓国製の製品購入に対する意識に関してはどうか。「衣料品」「食料品」「家電」「自動車」など９品目について
韓国製品購入に対する抵抗の有無を品目別に聞いたところ、「全く抵抗はない」「あまり抵抗はない」を合わせた回答率が５０％を
超えたのは「衣料品」のみ。「携帯電話」「パソコン」「テレビ」「白物家電」「季節家電」「自動車」の６商品は、
「全く抵抗はない」「あまり抵抗はない」を合わせた回答率は２０％未満で、韓国製品が日本市場で苦戦する理由が良く分かる結果となっている。
また、「韓流ブームによって、韓国製の製品購入意識が変わったか」との質問に対し「変わった」との回答率は１５．２％、「変わらない」が
８４．８％。ここ数年メディアを中心に報じられた韓流ブームだが、韓国に対するイメージに大きな変化はなかったようだ。
同研究所はＫ－ＰＯＰの台頭、食品、コスメをはじめとする韓国製商品ブームのマスコミでの取り上げ方、新聞のテレビ欄における
韓国ドラマの占有状況からかなりの盛り上がりを予想したが、結果は予想を下回るものだったと指摘。今回の結果からは、同地方の主婦間に
「韓流ブーム」を確認すことはできなかったとした。
URLﾘﾝｸ(www.emeye.jp)
つづく
1 ★ :2012/06/23(土) 15:21:57.35
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