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主婦の7割が「韓国タレントは嫌い」 地銀シンクタンクが調査した実態とは
日本でのK-POPブームに陰りが見え始めたとも指摘される昨今だが、それでも新たな
グループが続々と日本進出している。今年に入ってからだけでも日韓同時デビューの
A-JAX、吉本興業系のレーベルから日本デビューするMYNAME（マイネーム）、さらには
「K-POP最後の大物」との触れ込みで7月にデビュー予定のWonder Girls（ワンダーガールズ）
など、相変わらずの「雨後のたけのこ」状態。それほどまでに日本市場はK-POPにとって
オイシイのか、そして本当にK-POPは日本で売れているのか。その実態を探ってみた。
大垣共立銀行（岐阜）系列のシンクタンクである共立総合研究所による「韓流消費に関する
アンケート」の調査結果に、実に興味深い調査結果がレポートされている。なんと、アンケートに
回答した主婦の7割が「韓流は好きではない」との結果だったのだ。
あるネットユーザーは次のように言う。
「調査は大垣共立銀行の本店や支店を訪れた既婚女性を対象に行われたそうですが、
世間の実情を反映したものといえるではないでしょうか。結局、K-POPなんていわれているほど
日本の社会に浸透などしていないし、要はメディアが作り上げたブームに過ぎない、ということが
明らかになってしまったわけです」
同研究所は＜K-POPの台頭、食品、コスメをはじめとする韓国製商品ブームのマスコミでの
取り上げ方、新聞の テレビ欄における韓国ドラマの占有状況からかなりの盛り上がりを
予想したが、結果は予想を下回るものであった＞と、調査レポートを結んでいる。
結局、K-POPブームとは単にKARAと少女時代という個別グループのブレイクにすぎず、
やはり実体などなかったということか。
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