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［パリ ４日 ロイター］ ４月のフランス大統領選で支持率トップを走る
最大野党・社会党のフランソワ・オランド前第１書記が４日、高額所得者の多い
同国のプロサッカーリーグについて、「本当にその価値があるのか」と疑問を呈した。
オランド氏は先に、年収１００万ユーロ（約１億０８００万円）を超える
富裕層に対する所得税率を７５％に引き上げる考えを発表。
フランスでは、英国やイタリアなどと比べると見劣りするものの、
高額所得を得ているスポーツ選手は多い。
レキップ紙によると、サッカー１部リーグの最高年俸は、オリンピック・リヨンに
所属するヨアン・グルキュフ選手の６８０万ユーロ（約７億３２５０万円）。
オランド氏はテレビ局フランス３のインタビューで、自国のサッカーリーグが
「こうした天文学的サラリーを正当化できるレベルだろうか」と発言。
「ＰＳＧ（パリ・サンジェルマン）のコーチは１年で６００万ドユーロもらうと聞いた。
ＰＳＧは大好きなチームだが、コーチの給料に見合った結果を出しているだろうか」
とも語った。
一方、仏プロサッカーリーグ協会（ＬＦＰ）のフレデリック・ティリエス会長は、
オランド氏が提唱する富裕層への大幅増税が実現すれば、１部リーグからは
最大１５０人の選手が流出することにつながり、「フランスサッカーの死」を招く
としている。