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国際通貨基金（IMF）による最新の見通しは、5年以内に日韓両国の逆転が
起こり得るとしている。
市場の実勢レートで計算すると、日本の1人当たりGDPは依然、
シンガポールを除くNIEs諸国より高い。
しかし、日本の高い物価、特に住宅と食品の価格は、日本の本当の生活水準を
引き下げる。
PPPは計算が微妙で、エコノミストは異なる数字を持ち出してくるため、
IMFの数値には異論が多い。
自家用車の保有率をはじめとしたいくつかの基準では、
日本はまだ韓国を大きくリードしていることが示されている。
だが、傾向はハッキリしている。アジアの虎は、師を追い越そうとしているのだ。
JBプレス 2012.05.02（水）
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