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◆入場者減
２００２年のＷ杯開催も追い風となってスタジアムなどのハード面の整備も進み、一昨年にはＪリーグの通算入場者数が１億人を超えた。
しかし、一方で入場者数減少やクラブ経営の先細りといった問題に直面している。東日本大震災があった昨季の１試合当たりの平均入場者数は、Ｊ１が前年比で２６３１人減の１万５７９７人。
Ｊ２は６４２３人にとどまり、うち８クラブは５千人に満たなかった。１０年度には当時の全３７クラブ中１８クラブが当期純損失を計上。取り巻く環境は順風とは言えない。
ことし２月、Ｊリーグはクラブの経営基盤の強化などを目指し、クラブライセンス制度を施行した。各クラブが今後もリーグに参加するには財務、施設など５分野５６項目の審査を受ける必要がある。
例えば３期連続で「赤字」が続くと、ライセンスが交付されず、リーグに参加できないとのルールもある。
０９年に大分、１０年に東京Ｖが経営問題から存続の危機に立たされただけに、Ｊリーグの中西大介事務局長は「過去の失敗例も防げたという反省の下に導入した」と意義を強調する。
◆海外進出
Ｊリーグでは事業部が定期的に各クラブの経営陣を集め、米四大プロスポーツの興行についての説明会を開いている。
特に商業施設と連接するスタジアムについての話は地元経済を活性化させながら新しいサポーター層獲得も見込めるため興味を示すクラブは多い。
Ｊ１のＧ大阪は、最大で４万人規模のサッカー専用スタジアムの１４年３月完成を目指して動いている。Ｊリーグによると京都や栃木、北九州などＪ２勢にも建設構想がある。
Ｊリーグは、大きな収入源についても戦略を練る。今季、公式スポンサーやテレビ局など主な協賛企業との契約内容を見直した上で更新した。
スカパーＪＳＡＴとは新たに５年間の放送権契約を結んだ。これまでの５年と同じく、Ｊ２を含めた全試合放送でＪの魅力を全国に伝えられる。
海外進出も本格化している。今季から東南アジア４カ国での放送が始まる。Ｊリーグは投資家が集まるタイのプロリーグと提携し、韓国の自動車大手や電機大手と公式スポンサー契約を結ぶ交渉も進んでいる。