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今後の２０年とその先を見据えるＪリーグは事業部が定期的に各クラブ経営陣を集め、米四大プロスポーツの興行についての説明会を開いている。
特に商業施設と連接するスタジアムについての話は、地元経済を活性化させ、新しいサポーター層獲得も見込めるため興味を示すクラブは多い。
Ｊ１のＧ大阪は、最大で４万人規模のサッカー専用スタジアムの２０１４年３月完成を目指して動いている。Ｊリーグによると京都や栃木、北九州などＪ２勢にも建設構想がある。
Ｊリーグは、大きな収入源についても戦略を練る。今季、公式スポンサーやテレビ局など主な協賛企業との契約内容を見直した上で更新した。
スカパーＪＳＡＴとは新たに５年間の放送権契約を結んだ。これまでの５年と同じく、Ｊ２を含めた全試合放送でＪの魅力を全国に伝えられる。
同社内には、放送権料と制作費の支出増に難色を示す意見もあったという。契約更新を進めた田中晃放送事業本部長は「（支出減で）縮小のスパイラルには入りたくない。
各クラブが地域文化の中核になってきたＪリーグは（スカパーの）加入者増を狙うエリアマーケティングの武器になる」と期待を込めた。
海外進出も本格化。今季から東南アジア４カ国での放送が始まった。Ｊリーグは投資家が集まるタイのプロリーグと提携し、韓国の自動車大手や電機大手と公式スポンサー契約を結ぶ交渉も進む。
Ｊリーグの中西大介事務局長は「一つの産業として、取り巻く環境に適応する必要がある。今はアジアが世界経済の主戦場。アジアで最も愛されるリーグにならなくては」と話した。
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