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ホンダと日産自動車は、車載OSと呼ばれる車の制御を統合的に行うソフトウエアを新たに開発し、共通化する検討を進めていることが分かりました。今後、重要性が増す分野でライバルメーカーが手を結ぶことで、世界での競争力を高めるねらいです。
ホンダと日産自動車は、ことし3月、車の電動化などの包括的な協業に向けて検討を始める覚書を結び、具体的な協議を進めてきました。
関係者によりますと両社はその一環として、車を制御するソフトウエアを共通化する検討を進めているということです。
従来、個別に制御してきた機器を統合的に制御できる車載OSを新たに開発し、さらに、アクセルやブレーキなどの装置や、運転支援システムなどをつなぐ基本的な設計についても共通化する方向です。
EV＝電気自動車や自動運転技術などによって車の制御が複雑になるなか、アメリカのテスラや中国のBYDはすでに車載OSの実用化で先行しています。
ホンダと日産は、ソフトウエアの分野で幅広く共通化を進めることで、開発や機器の組み込みなどのコストの削減につなげ、世界での競争力を高める狙いです。
両社は、どのような開発体制にするかなど協議を進めていて、さらにEV向けの電池や駆動システムなどの分野にも協業の範囲を広げる検討を進めています。
次世代の車をめぐっては、ソフトウエアの分野が世界競争の行方を左右するとみられています。
アメリカのテスラは、自社開発した車載OSを搭載した車をアメリカで2012年、日本では2014年から販売し、実用化で先行してきました。
中国のBYDも、自社開発した車載OSを共通ソフトと位置づけ、運転支援などの機能のアップデートでも実用化し、対抗しています。
こうしたなか、日本メーカーでは、トヨタ自動車が車載OSの自社開発を進めていて、ほかのメーカーへの供給も含めて来年、世界に展開する車種への搭載を目指しています。
実用化で先行する海外メーカーに対して、日本メーカー各社が今後、スピード感を高めながらどのような戦略を進めていくかが焦点となっています。
NHK NEWS WEB 2024年7月4日 0時11分
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