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スキーシーズン真っ盛りの北海道ニセコ地区で、北海道総合通信局がトランシーバーなど外国規格無線機の取り締まりを強化している。ネットや交通機関などへの広告を通じて日本国内への持ち込みや使用を控えるよう呼びかけたり、監視装置を使って違法電波を見つけたりしている。
同通信局によると、外国規格の無線機は周波数の関係で周辺のテレビ放送などに悪影響を与えるため、日本国内での使用が禁止されている。違反した場合、電波法によって処罰される。だが、外国人スキー客がバックカントリーなどで使うケースのほか、通信販売で安価に入手できるため、日本人が使用する例もあるという。
倶知安町のスキー場で1月下旬にあった報道機関向けの説明会では、取り組みの実例が紹介された。外国規格の無線機から発射された電波がないか監視用の車から探ったり、スキー場内に外国語でアナウンスを流して警告したりした。担当者は「インバウンドが回復傾向にある今、取り組みの強化が必要。テレビは災害時などに大切な情報源になり、電波障害が起きれば国民に大きな影響を及ぼす」と話している。（岡田昇）
朝日新聞 2024年2月2日 8時15分
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