22/03/07 17:34:12.78 PgvCq1+V9.net
実はロシアは自国との国境に近い場所で、アメリカとウクライナが「細菌兵器の研究」を行っていることを「深刻な脅威」と位置づけ、国連に対しても調査を要請してきていました。
しかし、アメリカもウクライナも「フェイクニュース」として無視してきていたのです。
では、なぜアメリカ大使館は突然、そうした共同研究に関する情報を削除したのでしょうか？いずれにせよ、現在、ロシア軍はウクライナ国内11カ所に散らばる米軍の細菌兵器の研究拠点を押さえようとしていると思われます。
プーチン大統領はそうしたアメリカによる生物化学兵器の研究拠点の存在を最も危険視し、これまでも繰り返し、そのことを国際社会に訴えてきていたからです。ところが、国連も欧米諸国も一向に動こうとしなかったのです。
問題はこれらアメリカ軍主導の研究開発拠点がこの2月末には完成することが明らかになったことです。「このままでは国家存亡の危機になりかねない」という差し迫った危機感がプーチンのウクライナ侵攻を決断させたようなのです。
小生は決して親ロ派ではありません。とはいえ、プーチン大統領が国際社会からの糾弾や経済制裁が強く想定されるにもかかわらず、今回の暴挙に出た理由はほかにもいくつもあり、考えさせられてしまうのです。いわゆる、アメリカにとっての「不都合な真実」隠しという側面があるのでは、と言っても過言ではないように思われます。
プーチン大統領がウクライナ侵攻で狙った真のターゲットは何か？それはアメリカがウクライナに極秘に維持していた「生物化学兵器」の研究開発拠点11カ所を抑え、アメリカの最先端技術を収奪することにあると思われます。幼いころのいじめ体験から、柔道に生きる術を見出したプーチンらしいところです。
一方で、アメリカ政府はことあるごとに「ロシアのウクライナ侵攻が近い」と警告を発していましたが、実際に戦闘が始まっても、アメリカは軍事的な対応はしていません。アメリカ製の武器や弾薬はウクライナのみならず、周辺のポーランドなどに大量に売りつけるだけです。アメリカやイギリスの軍需産業にとっては「願ってもないビジネスチャンスの到来」というわけでしょう。
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