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プレジデントオンライン 2/11(金) 8:16
テクノロジーの発展で、私たちの仕事はどう変わるのか。東京都立大学教授の宮本弘暁さんは「野村総合研究所による研究では、10～20年後に、日本の労働人口の約49％が就いている職業が機械によって代替される可能性が高いことがわかっています」という―。
※本稿は、宮本弘曉『101のデータで読む日本の未来』(PHP新書)の一部を再編集したものです。
■テクノロジーの進歩で働き方はどう変わるか
いま世界では、①人口構造の変化 ②地球温暖化対策によるグリーン化 ③テクノロジーの進歩という3つのメガトレンドが進んでいます。これらも変化が今後、私たちの働き方や労働市場にどのような影響をもたらすのかを考えてみましょう。
長寿化した社会では、私たちはこれまでより長期にわたって働く可能性が高くなります。そして、職業人生が長くなると、労働環境の変化に直面する機会がおのずと増えます。特に、今後、労働環境を大きく変化させると考えられるのが、テクノロジーの進歩と経済のグリーン化です。
まず、テクノロジーの進歩が労働に与える影響を考えてみましょう。技術革新により、人間がこれまで携わってきた作業が軽減されたり、置き換えられたりしています。
■1970年代以降は銀行や空港の仕事を大きく変えた
技術革新と雇用の問題は、1810年代、織物工業の労働者が機械を破壊するなどした「ラッダイト運動」に遡ります。これは産業革命による機械の普及が、人々の仕事を奪うのではないかという懸念から発生したものです。1930年代に経済学者のジョン・メイナード・ケインズは、新技術は人々から雇用を奪い、技術的失業が増えると警告しました。
その後の技術進歩も目覚ましく、人々の働き方を変えてきました。例えば、1970年代以降は、銀行窓口の仕事がATM(現金自動受払機)に置き換えられたり、空港のカウンター係の仕事が自動チェックイン機に置き換えられるなど、人手を要した仕事が自動化によって機械に代替されてきました。
■日本の労働人口49％が関わる職業が機械に代替される
このように過去を振り返ってみると、たしかに新しい技術は人々から特定の職を奪ってきました。しかしながら、経済全体でみると、技術革新は雇用を減らし、技術的失業を増やしてはいません。
しかし、最近では雇用へのマイナスの影響が懸念されています。イギリスのオックスフォード大学のカール・フレイ博士とマイケル・オズボーン准教授は、今後10～20年間に、技術進歩により、アメリカ国内の労働者の47％が仕事を機械にとって代わられるリスクが高いとし、雇用の未来について世界で研究ブームが発生しました。
日本を分析対象としたものとしては、野村総合研究所による研究があります。野村総合研究所は2015年に前述のフレイ博士とオズボーン准教授の研究と同じ手法で、国内601種類の職業について、それぞれAIやロボット等に代替される確率を試算しています。
分析結果は、10～20年後に、日本の労働人口の約49％が就いている職業が機械によって代替される可能性が高いとしています。
■自動化される可能性が最も低い職業とは
図表1は、日本で自動化される可能性が高い職業と低い職業を示したものです。自動化の可能性が高い仕事は、コンピュータが比較的得意としている情報管理や処理に関連する作業が多いものとなっているのに対して、自動化の可能性が低い仕事は、創造的作業を伴っていたり、複雑な社会的交流が必要とされる作業を必要とするものとなっています。
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★1：2022/02/11(金) 11:27:35.57
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