22/01/22 15:22:39.09 pjxVQ9Lb9.net
専門家も総理も「まだ実態がわからない」と繰り返してきたオミクロン株の正体が、急速に見えつつある。なめてかかるのは言語道断だが、重症者が少ないいま、ワクチンや薬について、ゼロベースで考える時間ができたともいえる。
イギリスで21万8千人（1月4日）、イタリアで22万8千人（1月18日）、フランスでは46万4千人（1月18日）、そしてアメリカは143万人（1月10日）と、欧米各国で記録された1日当たりの新たな感染者数は、もはや目まいがするほどである。
感染力がデルタ株の3～5倍というオミクロン株の威力を見せつけられた格好で、日本にとっても他人事ではない。東京都の感染者数は20日には8千人を超え、大阪府でも19日に6千人超えを記録している。1都15県が、まん延防止等重点措置が適用される事態になった。人口が東京の1割程度の沖縄県で、感染者数が連日千人を優に超えているのも憂慮される。
こうした数字を突きつけられれば、重症化しにくいと聞かされても、安閑とはしていられまい。WHO（世界保健機関）も11日、ヨーロッパとロシア、中央アジアなどについて「今後6週間から8週間で、人口の半数を超える人たちがオミクロン株に感染するおそれがある」と懸念を示した。
イギリス、アメリカでは減少傾向
しかし、一方でイギリスではすでに、1日当たりの感染者数が10万人を切るまでに急減。ニューヨークをはじめとするアメリカの主要都市でも、減少傾向が明らかになっている。
はたして、6～8週間も感染が拡大しうるのか。むしろ日本もふくめ、早期のピークアウトが期待