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読売新聞社が７～９日に実施した全国世論調査で、今年夏の東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「中止する」５９％が最も多く、
「開催する」は「観客数を制限して」１６％と「観客を入れずに」２３％をあわせて３９％にとどまった。
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緊急事態宣言の対象となる６都府県に限ると、「中止する」の平均は６４％で、他の４１道県の平均５７％より高かった。開催都市の東京都では６１％となり、
新型コロナウイルスの感染状況の影響が見られた。
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