21/03/14 10:36:31.14 bCrsgwdP9.net
東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗前会長による「女性蔑視発言」に端を発し、聖火リレーに参加予定だった著名人たちの “辞退ドミノ” が止まらない。
ロンドンブーツ1号2号の田村淳（47）が、愛知県犬山市の聖火ランナーを辞退したのを皮切りに、五木ひろし（72）、常盤貴子（48）、斎藤工（39）、棋士の藤井聡太二冠（18）、大関・正代（29）など、多数が追随。表向きは「スケジュールの都合」としているが、辞退したことに変わりはない。
そんななか、2月に緊急事態宣言が延長されたことを受けて、“世論” を把握する目的で、大手広告代理店が緊急アンケートを実施した。まずは、14歳以上のテレビ視聴者・男女各900人／合計1800人に、「東京オリンピック・パラリンピックの開催を支持しますか？」と質問。
年代でばらつきはあったものの、全体では「積極的支持」が7.5％。無観客や一部開催など、「条件つきでの開催支持」が9.8％で、両者を合わせても「開催支持」が2割にも満たない結果となった。「どちらともいえない」が12.4％で、最終的には「開催反対」が70.3％にものぼった。
この結果を受け、ナショナルクライアントをはじめ、関連企業や一般企業の “本音” を探ろうと、大手広告代理店は続けて約2000社に及ぶ大手企業を対象に調査を実施した。
東京五輪は、多くのスポンサー企業によって支えられている。過去の五輪では「1業種1スポンサー」が基本原則だったが、今大会ではその枠を撤廃。結果、史上最高額となる約3700億円をかき集めた。再延期や中止となった場合、損失は巨額になることが危惧される。ところが、この企業を対象とした調査でも、厳しい結果が出た。
部分開催や無観客での開催などの「条件的支持」を含めても、東京五輪の開催を支持する回答は、全体でわずか12.7％。対して、「条件的不支持」（再延期や東京以外での開催）と「全面的不支持」の合計は65％となり、前出の一般視聴者を対象とした調査結果と、ほぼ変わらなかった。
各企業の担当者が寄せたコメントからも、その厳しさは察することができる。まずは、「全面的不支持」の理由から紹介しよう。
「社内で『開催』と『中止』で、それぞれの場合の損失額をシミュレーションしたのですが、『仮に開催されたとしても、広告効果は期待できない』という結果が出ました。今まで多額のスポンサー料を支払ってきましたが、どうやらドブに捨てた格好です。
コロナ禍で弊社も業績の落ち込みが酷く、もはや五輪を支援するなどの “夢物語” は、口にするのもはばかられる状況。本音を言えば、『逃げ出したい』です」（製造業A社）
大手医療施設の担当者は、医療崩壊を危惧する。
「絶対に、やめてほしい。現状、すでに医療は逼迫している状態ですし、あと数カ月で一気に好転するとは思えません。当病院のある施設は、五輪会場などからも近く、もしも会場で感染者でも出たら……。それを想像するだけでも、不安でたまりません。
はっきり言って、政府や東京都の対応には不満だらけですし、真夏の酷暑にパラリンピックだなんて……」
某メーカーの担当者は、「森発言」で社内のムードが一変したと言う。
「五輪に関わるのは子供のころからの夢でしたが、現状では開催は難しいでしょうね。社内的にも、森さんの発言で一気に冷めた感じは否めません。橋本聖子会長は現実を受け止めて、早く指針を示すべきだと思います」
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3/14(日) 6:05配信