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欧州や北米、東アジアの14カ国を対象に実施された対中感情に関する世論調査で、中国に対する否定的な見方がすべての国で増えていることがわかった。米ピュー・リサーチ・センターが明らかにした。
中国に対する否定的な見方が最も高かったのは日本の86%。次いでスウェーデン（85%）、オーストラリア（81%）、韓国（75%）と続く。悪化が最も急速なのはオーストラリアで、2019年の調査よりも「否定的」という回答が24ポイント増えた。
調査対象の14カ国すべてで「否定的」という回答が「好意的」を上回り、うち9カ国で対中感情が過去最悪となった。
同センターは、新型コロナウイルスへの中国の対応が、対中感情の悪化を加速させていると分析している。14カ国全体で見ると、61%が「新型コロナウイルスの感染拡大に対する中国の対応ぶりは悪かった」と回答している。
14カ国のうち13カ国では、2000年代には中国への好意的な見方の方が多かったが、その後逆転しており、対中感情が以前から悪化傾向にあったこともうかがえる。（ワシントン=大島隆）
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