20/04/09 12:31:45 F+ruOcyk9.net
欧米で新型コロナウイルスがまん延する前は、「集団での着用は奇妙」、まん延後は「予防効果なし」といわれたマスクの評価が急上昇している。
インパクトが大きかったのは、米国の方針転換だ。トランプ米大統領は3日、新型コロナの感染拡大を抑えるため、外出時にマスクの着用を国民に推奨すると発表した。従来はマスク着用を勧めていなかったが、無症状の感染者が他者にうつすリスクの低減を重視し、従来の方針を転換した。
実はその前からマスクの効能は、欧州各国で着目されている。チェコやスロバキア、オーストリアなどの東欧諸国では新型コロナ対策としてマスク着用を義務化する国が増えている。
チェコでは3月19日から、外出時にマスクやスカーフなどで口と鼻を覆うことを義務づけた。免除規定は1人で車両に乗る場合と2歳以下の子供だけという徹底ぶりだ。
チェコ保健省は、国民に対して様々な媒体を使ってマスク着用を説明している。ビデオメッセージではナレーターが、「ほんの数日前はマスクをした人たちを笑っていました」と正直に明かした上で、多くの専門家の証言を紹介して、その効用を訴えている。
また、「店舗にはマスクが売っていませんよね」と共感した上で、「自家製マスクですら部分的に効果がある」とし、自家製の製作や着用を呼びかけている。自家製マスクの製作やSNSを通じた情報共有が広がっているという。チェコは4月5日時点で新型コロナの感染者が4543人、死亡者が67人と比較的少なく、保健省はマスク着用がその要因の1つと分析している。
スロバキアでは3月中旬に新政権が誕生し、就任式典の際に閣僚全員がマスクを着用し、話題となった。女性大統領であるズザナ・チャプトバ氏は、ドレスと同じ、紫色のマスクを着用していた。
異なる理由ながら、マスクへの評価を180度転換させたのがオーストリアだ。同国では3年前に治安の確保などの理由で、公共の場でマスクなどで顔を覆うことを禁じる「覆面禁止法」を制定していた。ところが、新型コロナ対策としての効能に着目し、4月1日からスーパーや薬局などに入店する際の着用を義務付けた。
クルツ首相は「マスク着用が我々の文化には異質であることは十分分かっている。一刻も早く通常の状態に戻って経済を機能させるために国民は団結し、できることはすべてしなければならない」と語った。今後、外出時のマスク着用を義務づけることを検討している。
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マスクの効能を評価する研究発表も相次いでいる。米マサチューセッツ工科大学の研究者は3月に、咳（せき）やくしゃみによってどれくらいの飛沫が飛ぶかを測定。小さな飛沫は咳で6メートル、くしゃみで最長8メートル飛び、マスク着用によって感染リスクを低減できるとした。
香港大学などの研究グループは3日、医療用マスクの着用がウイルスの拡散を抑える効果があるとの実験結果を米科学誌「ネイチャーメディシン」に掲載した。新型コロナに対しても効果があるとみられる。
ただ、マスクへの評価の急上昇は、国際的なマスク争奪戦に拍車をかけるという悩ましい面がある。
マスク不足を受け、世界でマスクの大増産が始まっている。既存のメーカーのほか、石油メジャーの米エクソンモービルや、高級ブランド「イヴ・サンローラン」を傘下に持つ仏ケリング、日本の家電大手シャープなど様々な業種の企業がマスク生産に乗り出している。それでも、急増する需要に追いつかない状況だ。
欧州ではイタリアとスペインで特に感染者と死亡者が多い理由の1つとして、医療現場でマスクなど医療器具が不足している点が挙げられている。（関連記事：「新型コロナで致死率9.3％のイタリア、オーバーシュートの脅威」「スペイン、介護施設で遺体放置も イタリアを上回る医療崩壊の苦境」）。
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4/9(木) 7:00配信
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