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【4月2日 AFP】これまで「マスク不要」とのメッセージを自国民に向けて発信してきた米国だが、この勧告を見直す動きが出始めている。これは、新型コロナウイルスとの闘いで、より大きな成功を収めている一部のアジア諸国を見習ってのことだ。
その背景にあるのは、無症状感染者の多くが気付かずに感染を広めてしまっている状況だ。一般的な外科手術用マスクを着用することで、薄い障壁がもたらされ、拡散を低減する助けになる。この効果は手作りの代替用マスクでも同じだ。
米疾病対策センター（CDC）のロバート・レッドフィールド（Robert Redfield）局長は3月31日、米公共ラジオ（NPR）の取材で、新型ウイルスに関して「ほぼ確認できている情報の一つは、かなりの数の人が実際に感染していても無症候のまま経過していることだ」と語り、「その割合は25％に上る可能性がある」と中国のデータを引用しながら指摘している。
現時点では、CDCから発表されている勧告は、症状がある人およびその人を在宅で看護している人は、他人に感染を広めるのを防ぐためにマスクを着用するべきという内容にとどまっている。だが、この内容は早急に変更されるかもしれない。
マスクを普及させる案は、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領も支持しており、医療用マスクを入手できない場合は自分で間に合わせのものを作るよう促している。また、トランプ氏は3月31日、ホワイトハウス（White House）での定例記者会見で、「スカーフを利用できる。多くの人がスカーフを持っているので、スカーフが非常に適しているだろう」とも語っている。
新型コロナウイルス作業部会の一員で、米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）所長のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）氏は3月31日、米CNNの取材に対し、「医療現場以外でも、地域社会のよりも広い範囲でマスク利用する案については、作業部会で非常に活発な議論が行われている」と語った。
この案での懸念材料は、医療従事者へのマスクの供給が滞ってしまうことだ。だが、ひとたび十分な数のマスクがあるという状況になれば、着用の勧告拡大に向けた議論がより一層熱を帯びることが考えられるという。
■アジアのお手本
中国、シンガポール、香港、日本などでは、マスクや手袋、場合によっては防護長靴なども広く利用されている。欧州でも同様の状況が展開されており、チェコやスロベニアでは、マスク着用が義務化された。フランスでは、多くの人が布製マスクを家庭で自作しており、政府の談話も変化しつつある。
ただ、マスクを着用する人がそれだけで安心せず、対人距離（社会的距離）と頻繁な手洗いという原則を継続することは重要だ。アジアのお手本は、その両方が実行可能であることを示している。
米国の都市で最も大きな影響が出ているニューヨークだが、こうした原則に関してはいい手本を示すことができている。屋外にいるのは運動をする人や生活に不可欠な業種に就く少数の人に限られ、その多くがマスクを着用し、お互いに2メートルほど距離を開けている様子も見られる。(c)AFP/Ivan COURONNE / Issam AHMED
2020年4月2日 12:06
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