20/03/21 09:51:17 NM2Ujcm19.net
D2C、サイバー･コミュニケーションズ（CCI）、電通、電通デジタルの電通グループ4社は、「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。電通が3月に発表した「2019年 日本の広告費」のなかから、「インターネット広告媒体費」に焦点を当てて分析・予測を行っている。
「2019年 日本の広告費」によると、日本の2019年の総広告費は6兆9,381億円。そのうち「インターネット広告費」は、前年比119.7％の2兆1,048億円（全体の30.3％）に達し、テレビメディア広告費の1兆8,612億円（全体の26.8％）を初めて抜き去った。「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」と「物販系ECプラットフォーム広告費」を除外した「インターネット広告媒体費」は、前年比114.8％の1兆6,630億円だった。
参考記事：
日本の広告費、インターネット広告費がついにテレビメディア広告費を超える【電通調べ】
インターネット広告媒体費、ビデオ広告がめざましい成長
インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、構成比が高いのは「検索連動型広告」40.2％（6,683億円）と「ディスプレイ広告」33.3％（5,544億円）で、この2つで7割超を占める。構成比は19.1％と2割に達しなかったが、「ビデオ（動画）広告」も3,184億円（前年比157.1％）と大きく伸長しており、さらなる成長が期待される。
インターネット広告媒体費の広告種別構成比
取引手法別に見ると、「運用型広告」79.8％（1兆3,267億円）、「予約型広告」13.9％（2,314億円）、「成果報酬型広告」6.3％（1,049億円）。前年との比較では、運用型広告・予約型広告ともに約15％の増加だ。
インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
取引手法別×広告種別では、「運用型の検索連動型広告」40.2％（6,683億円）、「運用型のディスプレイ広告」24.2％（4,030億円）、「運用型のビデオ（動画）広告」15.2％（2,520億円）が多勢を占める。成長率では、純広告やタイアップ広告として展開される「予約型のビデオ（動画）広告」が前年比229.4％と急拡大している。
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