19/12/21 19:23:08.90 MUjgfy4P9.net
次世代のエネルギーと期待されている核融合発電については、2025年の稼働を目指す「国際熱核融合実験炉(ITER)」や、同じく2025年の稼働開始を目標にしている民間の「General Fusion」が知られています。
そんな中、中国が他の国際プロジェクトより5年も早い2020年に、核融合炉「中国還流器2号M(HL-2M)」を稼働させると発表しました。
中国の国営通信社である新華社は2019年11月に、「次世代の制御可能核融合研究装置HL-2Mは、2019年6月に主要システムが完成しており、目下順調に建造が進められています」と報道。
「人工太陽」との通称で呼ばれている核融合炉が、2020年に運転を開始する見通しであると発表しました。
中国は2018年11月にも内部のプラズマの温度が1億度に達する超伝導電磁石トカマク型核融合エネルギー実験炉EASTの試験運用を開始していますが、HL-2Mの建造を行っている核工業西南物理研究院のDuan Xuru所長によると、HL-2Mのプラズマの温度は最高で2億度になると予想されているとのこと。
太陽核の温度は約1500万度だとされていることから、中国の人工太陽の温度は実物の約13倍という計算になります。
英国原子力公社の上級核融合物理学者であるジェームズ・ハリソン氏は、アメリカの週刊誌Newsweekの指摘に対し、「中国のHL-2Mが採用しているトカマク型核融合炉は、柔軟に磁場を形成できる点が他の核融合炉と異なります」と指摘しました。
ハリソン氏によると、通常の核融合炉は幅が数cmから数mmの非常に狭い層に高温のプラズマを閉じ込めるため、内部の資材が損傷してしまいますが、HL-2Mは柔軟な磁場で内部のプラズマを制御することで損傷を回避できる可能性があるとのこと。
Duan氏は新華社に対し「プロジェクトの経過は順調で、2020年には実験を開始できる見通しです。
これにより得られる知見は、ITERのプロジェクトで中国が担当する実験やオペレーションに役立つだけでなく、将来的な独自設計の核融合炉の建造に資するものです」と述べました。
世界初の核融合炉による商業発電を目指すITERには、日本に加えてEU各国やアメリカ、ロシア、中国、韓国、インドなど35カ国が参加し、核融合炉技術の実現に向けて協力体制が取られています。
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