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東京や静岡、京都など各地のフードバンクが近年、長期休み中の子どもたちに無償で食料品を届ける取り組みを始めている。
給食がない夏休みが明けると、痩せて学校に戻る子どもが少なからずいるからだ。「栄養格差を縮めるうえで意義がある」と識者らは言う。
小学４年の娘がいる東京都狛江市に住む３０代女性は昨年の夏休み、フードバンク狛江（ＦＢＫ）から食料支援を受けた。米やみそ、乾麺など、１人あたり３キロの食品が段ボール箱で届く。「お米があると、おかずにお金を回せ、バリエーションを増やせた。本当に助かった」と話す。
夏休みは食費の負担が増える。一人親家庭で、手取りは月約１５万円。半分が家賃で出る。「毎月、食費で調整して乗り切っているので、８月はきつい。支援があると心もほっとします」
狛江市の２０１７年の調査によると、過去１年に経済的理由で必要な食料を買えなかったことがあると答えた一人親世帯は４割を超えた。ＦＢＫは昨夏から、長期休みの食料支援を開始。市が一人親世帯に送る児童扶養手当の現況届提出依頼が入った封筒に案内を入れ、昨夏は希望した４４世帯に食料を届けた。
国会では５月、食品ロス削減推進法が成立し、フードバンクとの連携強化も促された。ＦＢＫの田中妙幸（たえこ）理事長（６６）は「食べられない子どもがいる一方で、捨てられる食品がある。子どもが幸せに暮らせる循環を作りたい」と話す。
夏休み明けに痩せる子どもの存在は０９年、「子どもの貧困白書」（明石書店）で取り上げられ、話題に。フードバンク山梨が１５年、長期休み中、希望する子育て世帯に食料品を届ける「こども支援プロジェクト」を始めた。
夏休み中に学校へ来た子どもに「先生、何か食べるものない？」と言われた小学校教諭からの相談がきっかけだ。現在、８市町と協定を結び、学校を通じて就学援助世帯に案内を出す。今夏は６２４世帯１３１２人の子どもに届けるという。
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