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2018年の東京株式市場の売買は活況だった。東証1部（立会内取引、概算）の年間累計の売買代金は前年比8.1%増の641兆8436億円だった。2007年（約688兆円）以来11年ぶりの高水準。2月には米変動性指数（VIX）の急上昇で世界同時株安が進んだほか、10月は米ハイテク株安が日本株の下げに波及した。相場が大きく変動したのを受け、売買も膨らんだ。
13年には東京証券取引所と大阪証券取引所（現・大阪取引所）が統合した。市場では「高頻度取引（HFT）の存在感が高まっているのも売買代金の増加につながっている」（東海東京調査センターの仙石誠シニアエクイティマーケットアナリスト）との声が出ていた。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
2018/12/28 15:17
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