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カーナビ大手のパイオニアが経営悪化に苦しんでいる。リーマン・ショック後の経営危機は、プラズマテレビなどから撤退し、カーナビに集中する戦略で乗り切った。しかしカーナビも低価格化や自動車の機能強化の波にのまれ、輝きを失いつつある。２０１９年３月期は９年ぶりに営業赤字になる見通しだ。
パイオニアが６日発表した１８年４～６月期決算は、自動車メーカー向けの音響機器の出荷が増え、売上高は前年同期比０・６％増の８３８億円だったが、営業損益は１５億円の赤字（前年同期は２億円の赤字）、純損益は６６億円の赤字（同２０億円の赤字）だった。１９年３月期通期も５０億円の営業赤字を見込む。決算短信には、事業の継続に懸念があると認めて「継続企業の前提に重要な疑義が存在」との注記をつけた。
同社のカーナビは市販品の国内シェアがトップクラスだが、他社の参入や安価な簡易型ナビの普及で価格競争が激化している。
さらに自動車業界は、自動運転や通信機能を備えたコネクテッドカー（つながる車）の開発に向け、「１００年に１度の大変革期」（トヨタ自動車の豊田章男社長）。納入先の自動車メーカーからは「自動運転や電動化などを理由に、追加の仕様変更が今までにないペースで来る」（パイオニア幹部）。開発費の負担は重くなっている。
かつてのパイオニアは、世界に先駆けたセパレートステレオやプラズマテレビで知られた。しかし家電の低価格競争と０８年のリーマン・ショックで、０９年３月期に５４５億円の営業赤字を計上。１０年にプラズマテレビから撤退した。１５年には祖業の家庭用音響機器事業も売却した。
残った柱のカーナビも苦しくなるなか、今年６月には１０年ぶりのトップ交代で、森谷浩一常務が社長に昇格。車メーカー向け事業で他社との資本提携も視野に入れるが、森谷氏は６日の決算説明会では「いろんな可能性を模索している」と述べるにとどめた。
カーナビと組み合わせたサービスにも力を入れ、自動運転向けの精度の高い地図情報の収益化をめざす。今秋に再建策をまとめて発表する。
カーナビでは競合する他社も苦しい。クラリオンは今年１月、４５０人規模の人員削減を発表。富士通はカーナビ子会社をデンソーに売り、アルパインはアルプス電気と経営統合をめざすなど、生き残りをかけた再編が活発化している。（高橋諒子）
2018年8月6日19時55分
朝日新聞デジタル
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■他ソース
パイオニア、決算で「継続に疑義」注記 取引行から借り換え合意得られず（2018.8.7 05:00）
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