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“津波予測にずれの可能性” 気象庁 データベース修正
2018年8月2日 4時09分
津波警報や注意報を素早く出すために気象庁のデータベースに登録されている断層について、この20年余りの地震のデータを基に調べた結果、およそ90の断層で向きが大きく異なっていたことがわかりました。実際の地震で津波の高さなどの予測にずれが生じる可能性があることから、気象庁はデータベースを修正しました。
気象庁は、日本の沿岸や近海にあるおよそ2万の断層をあらかじめコンピューターのデータベースに登録し、大きな地震が起きた際には、それに近い断層を引き出して津波警報や注意報を発表しています。
しかし、おととし11月に福島県沖で発生したマグニチュード7.4の地震では福島県の沿岸にはすぐに津波警報が出されましたが実際の断層とデータベースに入れられていた断層の向きが異なっていたため、宮城県の沿岸に警報が発表されたのは、地震発生から2時間後でした。
これを受けて気象庁が平成6年から去年までのこの23年間に北海道から台湾付近にかけての日本の沿岸や近海で起きた地震のデータを調べたところ、93の断層についてデータベースに登録されている断層と向きが大きく異なっていたことがわかりました。
断層の向きが違うと、津波の高さなどの予測にずれが生じる可能性があるということで、気象庁は、シミュレーションを行ったうえでデータベースを修正しました。
気象庁地震津波監視課は、「データベースの改善によってより精度の高い津波の予測につなげ、素早い津波警報の発表に生かしていきたい」と話しています。