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「抗酸化イチゴ」開発 低温プラズマで栽培実験に成功 他作物応用も 名古屋大
2017年08月29日
営農
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名古屋大学は、低温プラズマ技術を使って抗酸化成分のアントシアニンを通常栽培よりも最大25%増加させた「抗酸化イチゴ」の栽培実験に成功した。同大によると世界初。生育促進や増収だけでなく、他の農産物への応用の道も開け、付加価値向上による農家手取り増へ期待がある。
同大は高密度で低温プラズマを作り出す最先端の装置を独自開発。愛知県幸田町が、地方創生加速化交付金を活用し同大に研究を委託し、2016年度から5カ年で実験に取り組む。
実験は同大のプラズマ医療科学国際イノベーションセンターの堀勝教授らの研究グループと町が共同で、2016年9月~17年2月に実施。地元JAあいち三河の生産部会、幸田町いちご組合の組合員がハウスを提供、栽培指導で協力する。
低温プラズマ装置を導入し、①苗の生育段階で根にプラズマを直接照射する②プラズマを照射した特殊な溶液(プラズマ照射溶液=PAL)を苗に与える―条件で比較。直接照射すると通常栽培と比べアントシアニンが25%増え、PALを与えたケースも12~19%増えることが分かった。
約2割の増収傾向や糖度の向上、成長促進効果も確認した。直接照射は効果が高いが設備導入コストが高額になり、より安価なPALでの普及が有力になりそうだ。殺菌作用を持つPALを農作物に散水することで、減農薬への期待もかかる。今後はデータやノウハウを蓄積し、トマトやイチジクといった同町の特産品での応用も目指す。
実験の中心となった橋爪博司特任助教は「安全性が高く、高付加価値な農産物の実現につながる。実用化に向けた試験を進めたい」とする。
JA営農担当者は「数値の裏付けや導入費用、出荷規格などの課題があり、すぐに生産、販売とはいかないが、機能性が評価され差別化できれば、農家の手取りアップにつながる」と期待する。
<ことば> 低温プラズマ
電子が離れた状態の気体(プラズマ)を25度で発生させたもの。殺菌や止血作用があり、医療などのバイオ分野での応用が進む。