17/05/25 15:57:42.88 CAP_USER9.net
5月15～19日、東京・お台場の日本科学未来館にて国際会議「プラネタリー・ディフェンス・カンファレンス（PDC）」が開催された。
主催は国際宇宙航行アカデミー（IAA）、共催にJAXA 宇宙科学研究所（JAXA/ISAS）、国立天文台（NAOJ）、日本スペースガード協会（JSGA）、日本惑星協会（TPSJ）が名を連ねるこの会合は、地球に衝突する恐れがある小惑星の早期観測や回避策などについて、各国の専門家が一堂に会して話し合う画期的な試みで、欧米以外で開催するのは今回が初めてのことである。
PDCで交わされる議論は実に興味深いものだ。
というのも毎回、仮想上の地球接近天体（地球近傍物体、NEO）をテーマに、それがいざ地球に衝突するとなった際のシナリオや人類が取るべき対策が話し合われるのだ。
そして今回は、「2017 PDC」という仮想上の小惑星の地球衝突を想定し、危機に対応するためのマニュアル、意思決定や人々への情報伝達プロセス、さらに衝突回避方法・技術について、世界各国の研究者たちによるプレゼンテーションが行われた。
日本からもIAA副会長の松尾弘毅氏、JAXA宇宙科学研究所長の常田佐久氏、そして自民党の船田元（はじめ）議員らが参加。
5日間にわたり白熱した議論が交わされたのだった。
写真：各国の研究者が真剣プレゼンテーション
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■巨大隕石「2017 PDC」の地球衝突、恐怖のシナリオ
では、まず2017 PDC衝突のシナリオについて説明しよう。
2017 PDCは、2017年3月6日に発見される。
その時点で、地球からの距離は約0.36au（天文単位）、地球衝突の可能性は10 年後の2027年7月21日に4万分の1程度と見積もられていた。
しかしその後、データが増加するにつれて衝突の確率はどんどん上昇。会議の開催時（5月15日）には、約1%に達している。
2017 PDCのサイズは100～250m程度。
衝突危険地帯は東北端の北太平洋から、日本の東京、韓国・中国などのアジア各国をまたぎ、ヨーロッパに至るまで、地球を半周以上に分布する。
2013年、チェリャビンスク（ロシア）に落下し数多くの負傷者をだした隕石でさえ、その大きさは20mに満たなかったとされる。
米・アリゾナ大学の研究によると、直径100ｍの小惑星が地球に衝突した場合、直径1.4kmのクレーターができるという。
解説図：2017PDCの衝突危険地帯（赤いライン）
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また、落下地点から5km離れた場所では、震度4程度の地震が発生し、衝突から15.2秒後に風速178ｍもの大暴風が吹き荒れ、建物が軒並みなぎ倒される。
もしも国家の中枢機能を担う議会近辺などに落下した場合、国家機能が停止する可能性もあるうえ、原発を直撃した場合には、広島・長崎の原爆を上回るとてつもない被害が予想されるのだ。
つまり、小惑星の地球衝突がいよいよ“起きそうだ”となった場合には、すばやく正確な軌道を把握し、落下の可能性がある地点を特定するとともに付近の住民に避難を呼びかける必要がある。
まるで映画『アルマゲドン』のような話だが、決してあり得ない話などではないのだ。
写真：各国の研究者が真剣プレゼンテーション
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■議論白熱、何が話し合われたのか？
写真：東京大学の分析結果
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さて、以上のシナリオを元に、大講堂で各国の識者が10～15分ずつプレゼンテーションを行い、小惑星衝突に向けての対策を発表。
そして参加者たちは、それぞれの提案に対して真剣に質疑応答を交わしていた。
日本勢では、常田氏が小惑星衝突の危険性のほか、太陽フレアの増大やオゾン層破壊の問題を挙げ「あらゆる災害に備えなければならない」と主張。
船田議員は「かつてユカタン半島に隕石が衝突し、恐竜をはじめ種の70%が絶滅した。
天体落下は人類への脅威である。こうした会議と研究には非常に意義があり、今後さらなる予算投入と人材の拡充が必要だ」と述べていた。
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※続きます