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日本サッカー協会は14日、都内で理事会を開き、
招致を目指している2018年と22年のワールドカップ（W杯）の招致契約書と開催契約書を
国際サッカー連盟（FIFA）から受け取ったことを報告した。
同協会の田嶋幸三専務理事は、両書類の内容を精査した上で
開催の意思のある県や市などと話し合いを進め、
7月にも招致委員会を設立できればとの考えを示した。
22年大会の開催契約書は今月中旬に届く見通し。
署名済みの招致契約書を期限の12月11日までにFIFAに提出すれば、
正式立候補となる。
両大会の開催地は来年12月のFIFA理事会で決定される。
FIFA
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