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Ｊリーグが来季から、Ｊ１クラブのトップチームの登録選手数を最大２５人に制限する方針を
固めたことが１日、明らかになった。
世界的不況が続く経済状況下でクラブ運営のスリム化を促すトップチームの
“少数精鋭化”はユースチームとの連携強化が不可欠となり、若手の出場機会増につながる。
今オフから導入する国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）基準に沿った移籍制度とともに、
来季はクラブ運営の在り方が様変わりしそうだ。
Ｊリーグが来季から導入予定の新ルール案が１日までに固まった。
Ｊ関係者によると、試合出場が可能な１クラブあたりの登録選手数を現行数から
「２５人以内」に制限。国内移籍に伴う移籍係数を今オフから撤廃するＦＩＦＡルールの
新導入と合わせ、早ければ今月１２日のＪリーグ実行委員会、１９日の理事会に諮られる。
目的は第一に、世界的不況の中で各クラブの運営のスリム化。現行では「２５人以内」
までの保有が可能な「Ａ契約選手」に加え、「Ｂ契約選手」「Ｃ契約選手」がシーズン
途中で「Ａ契約」となればそのままトップ登録が可能。
つまり資金力があれば事実上無制限だが、関係者は「クラブが“とりあえず”で
選手を保有している時代ではない。どんな世界でもいい人材が残る」と質の
向上を期待する。
第二の目的に、若手の出場機会増を期待する。トップチームの登録を制限することで、
ケガ人発生などの緊急時はユースチームから昇格させるなど下部組織との
連携強化が不可欠となる。
現状では高校や大学卒業間もないＪ選手の出場機会が少なく、３戦全敗を喫した
昨夏の北京五輪では「２３歳以下選手の実戦不足」も課題とされた。
しかし「必然的に若手にチャンスが出てくる。活性化することで選手のだぶつきも
なくなる」との効果が期待されている。
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