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テレビ視聴率調査の「ビデオリサーチ」は、これまで集計できなかった「録画による視聴率」を
測定できる装置を開発した。
番組放送時の視聴データしか測定できない現在の視聴率が、実態を反映していない
という批判が多いだけに、視聴率そのものを根本的に見直す契機になりそうだ。
現在、テレビ地上波放送の視聴率は、ビデオリサーチが唯一の調査会社。同社は、
全国の地域ごとに一定数の世帯を抽出、視聴率測定機器を各家庭のテレビに設置し、
視聴データをオンラインで集計している。しかし、測定されるのは放送時に視聴された番組だけで、
録画後の視聴やチューナー内蔵パソコンなどによる視聴は技術的に集計できなかった。
今回、同社が開発した新測定機器は、録画番組の視聴時にテレビから出る音声を
データベースと照合することで、どの番組を見たかを判定できる。チューナー内蔵パソコンによる
テレビ視聴を測定する装置も開発した。これらは同社が５、６日に東京都内で開くフォーラム
「データビジョン２００９」で正式に公表する。同社は、「この技術により、より正確な
番組視聴実態の把握が可能になった。導入にはテレビ局や広告主企業など関係業界の
意見の調整が必要。検討してもらいたい」としている。
稲増龍夫・法政大教授（メディア文化論）は「視聴率の精度を高めるという大きなコンセンサスは
テレビ局側も広告主側も共有しており、画期的な開発と言える。導入には、新たな測定結果に
大きく影響を受けるテレビ局側の判断がかぎになるだろう」と話している。
（2009年2月5日15時18分 読売新聞）
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