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金融危機に伴う世界同時不況の波が、ついに日本スポーツを襲い始めた。
モータースポーツからの企業撤退に続き、アメリカンフットボールやアイスホッケーの企業スポーツでも
解散や廃部の動きが出てきた。１９９０年代のバブル崩壊時に続く「第２波」といえるが、
今回は世界を覆う大不況だけに、第１波以上の大波となる可能性がある。
アイスホッケーの強豪・西武の廃部が正式発表された１９日、日本アイスホッケー連盟の
副会長も務める日本オリンピック委員会の遅塚研一専務理事は「日本スポーツの体質を
変えなければならない時期に来ている。企業に頼らない体制を作り、
国や行政の支援をどう求めていくかにかかっている」と語った。
東京・西が丘にナショナルトレーニングセンターが完成し、国立施設は整備された。
とはいえ、利用できるのは一部のトップ選手に過ぎない。団体競技で企業チームの崩壊が続けば、
各競技のリーグが存続の危機にも立たされる。契約社員である選手は多く、休廃部になれば職も失う。
スポンサー離れは大会の開催や、クラブ化したチームの運営にも深刻な影響を与えるだろう。
政府与党・自民党内では「スポーツ庁」創設の動きもあるが、国策頼みではすべてを救えない。
地方自治体や大学との連携などあらゆる手を打たなければ、日本スポーツの土台は急速に崩れていく。
企業にスポーツ支援の社会的意義を説得することも求められる。
今回の波は速い。競技団体が緊急に対策を打つべきだ。
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