10/05/14 21:12:49
６月１１日開幕のサッカーＷ杯南アフリカ大会をめぐり、民間シンクタンクに異変が
起きている。大きなスポーツイベントでは経済効果を試算して公表するのが恒例と
なっているが、今回はやらないという。効果のほどが芳しくないから、というのが
その理由。芳しくないのは、日本代表が劣勢とみられているからなのか。その背景を
探った。
Ｗ杯は、五輪と並んで大きな経済効果が期待されるスポーツイベント。２００２年の
日韓大会では、国内でのスタジアム建設や海外から大勢のサポーターが来日したこと
などから、効果は２兆円と試算された。
０６年のドイツ大会では電通消費者研究センター（現・電通総研）が４７５９億円、
第一生命経済研究所も４１７１億円と試算。４０００億円台の効果が見込まれた。
気になる今回の経済効果だが、電通総研、第一生命経済研究所とも試算・公表は
やっていない。理由は効果が芳しくなさそうだからだという。
電通総研の四元正弘・消費の未来研究部長に、「経済効果が大きく落ち込むのは、
日本代表が１次リーグ３連敗やむなしとか言われていて、盛り上がりが今ひとつの
ためですか？」と尋ねると、「それは否定はしませんが、違う理由で大きく効果が
減るので、公表しません」とのこと。
違う理由とは、薄型テレビやブルーレイディスク・ＤＶＤレコーダーの動向だ。
「ドイツ大会では経済効果の５割近くをデジタル家電の購入などが占めました。
でも、今は薄型テレビの普及が進み、Ｗ杯を機に購入というムードもない」（四元氏）
加えて、「薄型テレビの急激な低価格化も進んでいます。３２型で２０万円台半ば
からだったのが、もはや５万円台からで、単価安も経済効果減少の理由です」（同）
また、第一生命経済研の永濱利廣・主席エコノミストは「家電のエコポイント制度や
地デジ対応などもあり、純粋にＷ杯効果が判定しづらい状況にあります。そのため、
今回は試算を見送りました」と説明する。
経済効果についていえば、南アフリカは日本から直行便がないことや、治安の悪さが
指摘されており、観戦・応援ツアーがドイツ大会に比べて少ない。さらに「ドイツ
大会があった０６年は経済成長期だったが、現在は不況で消費マインド全体が落ちて
いる」（永濱氏）ことも響いている。
３Ｄテレビへの期待もあることはあるが、対応放送も少なく、経済効果を盛り上げる
ほどではなさそうだ。
試算していないのを承知で、あえて経済効果を聞いたところ、永濱氏は「ドイツ大会
より１割強減って３５００億円程度かな」、四元氏は「半分の２５００億円程度」と
推測してくれた。
ただ、お先真っ暗ということでもなさそうで、「６月１４日に行われる初戦のカメ
ルーン戦に勝てば、ムードは一気に変わる。代表の勝利は国民を勇気づけ、消費などに
もプラスになるでしょう」（四元氏）という。
経済効果は日本代表の頑張り次第ということのようだ。
●２００６年ドイツ大会では、経済効果が４０００億円台と試算されたが…
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