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2009年、北米や中国で大規模なリコールが発生したトヨタ自動車。
12月25日には中国で日本から輸入した「レクサス」や「ハイランダー」など約4万3000台のリコール報告があった。
中国国内の自動車業界雑誌『汽車観察』は25日、
「リコール大王」というタイトルの評論をネット上に掲載した。
記事ではまず「昨年、販売台数世界一の座についたトヨタは今年、『リコール大王』という新たな称号を手に入れた」として、
11月25日に発表されたアメリカでの 426万台の大リコールに触れるとともに、
現在までに同社のリコール台数が世界で1000万台を超えたことを紹介している。
そのうえで、
「トヨタの品質管理はこれまで世界標準とされてきたが、相次ぐリコールに世界は驚き、
その品質や品質管理モデルに疑問を持つようになった」と解説している。
しかしその一方で、リコールを連発するトヨタの動きについて「決して驚くべきことではない」という見方も示している。
その理由として、今年6月に社長に就任した豊田章男氏の方針を挙げた。
同社は1995年に発表された「2010年に世界市場の15％のシェアを獲得する」という目標設定によって大規模な拡大方針をとり、
26か国に46の工場を立てたほかデザインサイクルも大幅に短縮させ、未熟な製品を次々と市場に送り込んだ。
こうして同社は世界自動車市場の覇者となったが、多くの問題を隠し続けてきた。
2007年末より財政が悪化し始め、08年には4610億円の巨額赤字を計上した。
それに伴い、さまざまな問題も明るみになった状況下で、
新しく社長に就任した豊田章男氏が「良いクルマを作る」という原点回帰の方針を示した。
このような背景から、
「すでに市場に出回ってしまった欠陥車の大リコールは、ブランドイメージの崩壊や大きな損害を二の次に考えた、
『原点回帰』実現のための戦略なのである」と論じている。
「今後、部品供給体系や管理の改善などに始まる生産モデルの変革が行われるかどうかはこれから先の話」
「リコールによってイメージがどれだけ損なわれるかは個々人の考え方の問題」としながらも
「少なくとも豊田章男氏は行動に出始めている。世界的な老舗メーカーとして、さまざまな試練に耐える覚悟ができたに違いない」
とまとめている。
ソース：サーチナ
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