09/09/15 00:34:41
「日本株式会社」が島国根性をなくそうと努力しているときに、日本板硝子CEO退任は痛手だった。
自動車ガラスメーカーである日本板硝子の経営者となるため来日してからほぼ1年、53歳の英国人スチュアート・チェンバース氏は家路についた。
氏と日本板硝子によると、帰国の理由は個人的なもので、家族と過ごす時間をもっととることのできる生活を選ぶとのことである。
だが東京の経済界でそれを信じている人はあまりいない。
おそらく難攻不落の日本の商慣行に惑わされた哀れな西洋人がまた一人増えたということなのだろう。
カルロス・ゴーン氏が2000年に日産自動車の社長に就任したとき、
いよいよ日本株式会社の経営を外国人が掌握する態勢を整えたかと期待している人もいたし、一方で恐怖に感じる人もいた。
だが乗っ取りという意味での事態はなかった。
あれ以来、ソニーのハワード・ストリンガー氏が会長に就任したが、ガイジンが企業のトップになることは以前よりさらに少なくなっている。
部下にいつ何をしろと命令することに慣れ、パチンと指を鳴らせば事が進むと考えている西洋人の経営者にとって、日本株式会社は不可解なものである。
英語の話せる社員が不足していても、通常、そんなことは彼らの関心外。
ピラミッド型の組織構造には落とし穴がある。
日本人同士でさえ、互いの遠慮した関係を乗り越えるのは骨が折れる。
意思決定には、社員食堂の従業員からトップに至るまで、関係者全員を説得するための、会議に次ぐ会議という根気の要るプロセスが必要だ。
また日本はチームワークの良さで知られた国であるが、内部抗争は激しい。
ソニーのストリンガー会長は、家庭用電化製品とエンターテインメント事業の企業グループの事業部を「サイロ」に例えている。
そしてまた、会社を支配しているのは誰かという微妙な問題もある。
企業を所有しているのは株主だが、彼らも他の利害関係者と張り合って経営陣の注意を引かなければならない。
企業はただカネを生み出すために存在するのではないのだ。
企業とは仕事を生み、税金を払い、忠実なるサプライヤーからモノやサービスを買ってくれる存在なのである。
おそらく、チェンバース氏の手には負えなかったということなのだろう。
日産を引き継いだゴーン社長が成功した理由は、長年に渡る放漫経営で倒産の危機にあった自動車会社にとって、
西洋風の大胆なコスト削減という薬を飲ませる以外の選択肢がほとんど残されていなかったからである。
チェンバース氏にはゴーン社長のようなフリーハンドがなかった。
2006年に日本板硝子が英Pilkington Glass社を買収し、その後2008年に事業統合するにあたって、
PilkingtonのCEO（最高経営責任者）だったチェンバース氏は板硝子東京本社のトップに就いた。
日本板硝子は数四半期にわたって損失を計上しており、彼の経営計画推進の妨げとなった。
>>2に続く
ソース：nikkei BPnet
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ソースのソース：Forbes.com
Learning To Be Less Japanese
URLﾘﾝｸ(www.forbes.com)