09/05/30 15:29:21
１０年間にポスドクが就職するまでの期間が平均６．４年と倍近くに増え、
職が見つからない若手研究者の海外流出が加速していることが、大阪府立大の
浅野雅子准教授（素粒子論）の調査で分かった。国が常勤職を確保しないまま
ポスドクを増やした計画が背景にある。素粒子論分野のみの調査だが、
海外在住の研究者を含めてほぼ全数を調査した例は珍しく、他分野でも同様の
傾向があるとみられる。日本の将来の科学技術発展への影響が懸念されそうだ。
◇就職まで６．４年
素粒子論研究者で作る学術団体（素粒子論サブグループ）の９８～０８年度までの
名簿を基に調べた。
それによると、全体の人数は７００人前後で推移しているが、ポスドクの人数は
１０７人から１９３人と１．８倍に増え、逆に博士課程に進学する人は８５人から
４７人に減った。
博士号取得後にポスドクを続けている期間は９８年度の平均３．４年から０８年度の
平均６．４年と増加。海外流出したポスドクは９８年度の３％弱から０４年度２８％、
０８年度４１％と急増した。
◇基礎科学先細り
０３年以前の同団体の会員制度は現在と異なるために単純な比較はできないが、
ポスドクが海外に職を求め、昨年秋のノーベル物理学賞受賞者の南部陽一郎さんが
米国籍だったことで話題になった頭脳流出が年々増えている傾向を示唆した。
特に、台湾や韓国など東アジアへの流出が目立つという。
浅野准教授は「若者が就職難を心配し、博士課程に進んで研究を続けなくなっている。
このままでは日本の基礎科学は先細りしかねない」と危機感を募らせている。
●ポスドク会員の所属先内訳
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