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米ビジネス誌『フォーチュン』がこのほど行った、著名財界人8人に対する「2009年の経済動向」の
インタビューでは、「ダウ・ジョーンズ工業平均株価は4000ドルまで落ち込む」、「米国国債市場には
すでに深刻なバブル崩壊が始まっている」、「失業率は2010年には9％に上昇する」、「不動産ビルの
価格は15％下落する」などの衝撃予想が相次いだ。鳳凰財経が外電を引用し、12日付で伝えた。
インタビューに応じたのは、ヌリエル・ルビニ氏（ニューヨーク大学経済学部教授）、ロバート・シラー氏
（エール大学経済学部教授）、「債券王」ビル・グロス氏、「商品王」ジム・ロジャーズ氏、メレディス・
ホイットニー氏（オッペンハイマー アナリスト）、シーラ・ベアー氏（米国連邦預金保険会社（ＦＤＩＣ）総裁）、
ジョン・トレイン氏（Ｍｏｎｔｒｏｓｅ Ａｄｖｉｓｏｒｓ総裁）、ウィルバー・ロス氏（Ｗ．Ｌ．Ｒｏｓｓ総裁）の8人。
「米国のＧＤＰは2009年もマイナス成長で、 2010、2011年の成長率はわずか1－1．5％の見込みとなる。
失業率のピークは2010年で9％に達する。米国の不動産ビルの価格も現時点で25％ダウン、しかし2010年
にはさらに15％ダウンする見込み」（ルビニ教授）
「商品市場は唯一健全な資産。次いで、中国や台湾の株式。特に台湾企業は、中国本土の長期的な
成長の恩恵を受けやすい」「米国債のバブルはすでに崩壊していて、30年期の長期国債の利子は0．04％と
低く、買い入れる理由がない。大量の国債は市場から淘汰され、インフレーションが深刻化する」、「人々は
通常、6％のリターン率で初めて買い入れをはじめる。しかし現在の米国株のリターン率はわずか3％で、
元のレベルに戻るには、ダウ平均が4000ドルに落ち込まなければならない」（ロジャーズ氏）
「経済全体は人々の想像以上にひどく、今後も消費市場の動向に注目し続けるべき。銀行のシステムには
2009年以降、規模の縮小、銀行の倒産、新銀行の誕生などを伴う大規模な“メス”が入る」（ホイットニー氏）
インタビューではこのほか、2009年の「先行き不透明感」を示す発言が続いた。
▽ソース：SearchChina （2008/12/12 11：38）
URLﾘﾝｸ(news.searchina.ne.jp)