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これに追い打ちをかけるように、日本のテレビ業界を11年までに襲うのが「地デジ化」という
“潮目”である。地上波デジタル放送への転換が先行している英国では番組登録のために国民
一人当たりが年間費やす時間は何と1週間分に相当するとの調査が公表されている。
また、来年2月には米国でも「地デジ」への完全移行が達成されるが、そうなった場合、もはや
テレビを見ないと答える人が続々と現れているとの調査もある。こうした海外での風雲急を告げる
事態を見て、日本のテレビ業界は正に戦々恐々だ。10年度には各社共に赤字への決定的な
転落が必至とみられているだけに、インターネットへのコンテンツ提供や、映画やイベントの主催
など、本業ではない「放送事業外収入」という別腹を満たそうと躍起になっている。だが、それが
またテレビのエンタメ化を過度に進めてしまい、視聴者離れを進めてしまうという逆効果を招いている。
総務省によれば、日本人を取り巻く情報量は04年の段階で10年前（1994年時点）と比較すると
実に400倍になっている（平成17年度情報流通センサス調査）。その後のブロードバンド普及を
加味すれば1000倍近くなっている可能性がある。つまり、日本人は今、情報化社会ならぬ、情報
“過”社会に生きているのだ。本来であれば、だからこそ情報を濾過してくれるマスメディアがより
求められるはずなのだが、とりわけ日本の大手マスメディアはいずれも「潮目」を読み違い、
収益を極端に悪化させ続けている。
「08年度3月期決算は果たしてどうなるのか」――マスメディア業界では今、密かにその話で
持ち切りである。米トリビューン社とならんで、日本ではどのメディアが真っ先に「破たん」の憂き目
にあうのか。目が離せない。（執筆者：原田武夫＜原田武夫国際戦略情報研究所（ＩＩＳＩＡ） ＣＥＯ＞）
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