08/10/12 23:19:14
読売新聞社が15～21日の第61回新聞週間を前に行った全国世論調査（面接方式）によると、
情報や知識を得るために、新聞はこれからも必要だと思う人は90%に上った。
新聞の報道を信頼できるという人も85%に達し、国民の多くが新聞を重視していることがわかった。
新聞について、「必要とする情報や日常生活に役立つ情報を提供している」と思う人は86%を占めた。
「報道が国民の人権やプライバシーを侵さないように気を配っている」との答えは70%、
「事実やいろいろな立場の意見などを公平に伝えている」は66%だった。
ニュースの背景や問題点を掘り下げて解説するという点で、
大きな役割を果たしているメディアを三つまで挙げてもらったところ、「一般の新聞」は76%で最も多かった。
社会の懸案や課題に対する解決策を提案するという点では63%、権力者や世の中の不正を追及するという点でも58%と、
いずれも、「一般の新聞」が他のメディアを上回った。
調査は9月6～7日に実施した。
ソース：YOMIURI ONLINE
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