08/12/18 19:12:54
空自Ｆ－ＸにＦ－２性能向上型の可能性を示唆
国内技術基盤に配慮／国産開発のメリット活用
Ｆ－Ｘについては、外国製戦闘機が候補とされているが、ステルス性を備えた「第５世代戦闘機」の採用が困難な状況である
一方、ライセンス国産化が可能な欧米の「第４．５世代戦闘機」では、周辺諸国空軍に対し性能上の優位に立つことは困難との見方がある。
他方、Ｆ－Ｘの調達機数は約５０機とされており、どの機種が選定されたとしても、従来までのＦ－１５戦闘機までのような大規模な国産化は困難であるとの指摘もある。
一方で、Ｆ－２戦闘機は、平成１９年度末に製造の最終契約となる（Ｃ－１２）契約を三菱重工業と締結し、累計９４機で生産を終了することとなった。
この最終量産契約の８機は２３年度前半に納入が完了する。また、搭載エンジンのＦ１１０エンジンについても、最終（Ｃ－１２）契約製造分の納入が２３年５月に予定されている。
また、官民の間では、Ｆ－２型機の今後の長期に亘る運用を見据えて、航空幕僚監部の要求に基づく「アクテイブ・電波・ホーミング・ミサイル搭載」研究試作事業など、
同機の性能向上に向けた取り組みが進められている。
同事業は、Ｆ－２型機に国産の９９式空対空誘導弾（ＡＡＭ－４）の運用能力を付与するものであり、その成果は２２年度から量産機への適用が計画されている。
このＡＡＭ－４搭載能力の付与以外にも、航空幕僚監部および技術研究本部では、Ｆ－２型機の一層の能力向上の一環として、平成２０年度から「３次元高精度方探システム」研究試作事業に着手する計画である。
さらに、技術研究本部は平成２１年度予算概算要求で、「自衛隊デジタル通信システム（戦闘機搭載用）」の開発のため、３５億円を新規要求している。
以上のように、国産開発戦闘機という特質を活かした一連の研究試作により、Ｆ－２型機の性能向上が実現していることからも、
Ｆ－２型機の生産ラインのあるうちに、F－２性能向上型をＦ－Ｘに推すべきとの意見が、Ｆ－Ｘの選定状況次第では、今後浮上することが予想される。
日刊航空新聞CLIP blogより