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視聴率〇％のネット記事が的外れで無意味な訳 追い込まれたテレビがついに変わり始めた
■取引に使われない世帯視聴率
コロナ禍による大幅な広告収入減が加わったことで民放各局は、より多くのスポンサーが求める10～40代向けの番組制作を否応なしに求められることになりました。逆に「世帯視聴率が高くても高年層がメインの番組は評価されない」など、もはや世帯視聴率は取引で使われないものになったのです。そもそもこれまでの世帯視聴率は、「誰が何人見ているかわからない」という極めてあいまいなデータにすぎず、民放各局はようやくそのような指標から抜け出しました。
テレビ朝日も、「日本テレビの三冠を阻止した」と喜んでいるわけではないでしょう。実際のところテレビ朝日は、コア層の個人視聴率が日本テレビ、TBS、フジテレビに次ぐ四番手であり、広告収入面での不安を抱えていますし、世帯視聴率を獲得するために高齢層向けの番組を制作し続けてきたツケを実感しているはずです。
スポンサーが10～40代の個人視聴率が高い番組を求めている以上、指標として優先されているのは、コア層の個人視聴率であり、全体の個人視聴率は二の次にすぎず、世帯視聴率に至っては参考程度。
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