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◆門前タイプの薬局で効果が上がる「かかりつけ薬剤師」
「かかりつけ薬剤師」制度スタートにあたり、病院門前タイプの薬局に対する「かかりつけ機能」について懐疑的な内容の議論がありましたが、日本調剤の薬局店舗タイプごとに、かかりつけ薬剤師指導料算定件数を「横軸」に、重複投薬・相互作用等防止加算件数を「縦軸」にとってグラフ化したところ、
１店舗あたりの残薬調整金額は、門前（病院前）薬局が一番大きく、ＭＣ（医療モール型）薬局、ＭＴＭ（診療所・クリニック前）、面対応（複数医療機関型）薬局が続く形となりました。日本調剤では全店舗の7割が大病院前の門前薬局を運営しており、高単価処方が多い門前薬局ほど「かかりつけ薬剤師」による服薬指導は効果が高いと思われます。
薬局タイプ別にみる残薬調整額（１店舗当り）
◆薬局の真価が問われる「かかりつけ薬剤師」への取り組み
このように薬局・薬剤師が「かかりつけ薬剤師」制度に対して真摯に取り組むことで、医療サービスとしての質向上はもちろんのこと、医療費負担軽減にも大きな役割を果たすことが分かってきました。
また、当社が本年1月に実施した「かかりつけ薬剤師に関するアンケート調査」では、当社でかかりつけ薬剤師をお持ちの患者さまの74％が「良かった」と感じているとの結果（注2）も出ており、患者さまにとって大変メリットが大きい制度として満足度も高く、今後、地域社会における薬局の進むべき方向性を示唆した取り組みであるといえます。
日本調剤では、今後も多くの患者さまに対してお応えできる「かかりつけ薬剤師」の普及を積極的に進めていきます。
（注２：平成29年5月10日付「2017年3月期決算説明資料」P25、26P）
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【日本調剤株式会社とは】 URLﾘﾝｸ(www.nicho.co.jp)
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っている。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、
日本を代表する調剤薬局企業として評価を得る。また、ジェネリック医薬品の普及、在宅医療への取り組み、及び医療ICTへの投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいる。
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