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そのうえで、彼らは陸軍首脳部を通じ、昭和天皇に昭和維新の実現を訴えたが、天皇は激怒してこれを拒否。
自ら近衛師団を率いて鎮圧するも辞さずとの意向を示す。これを受けて、
事件勃発当初は青年将校たちに対し否定的でもなかった陸軍首脳も、彼らを
「叛乱軍」として武力鎮圧することを決定し、包囲して投降を呼びかけることとなった。
叛乱将校たちは下士官兵を原隊に帰還させ、一部は自決したが、大半の将校は投降して法廷闘争を図った。
しかし彼らの考えが斟酌されることはなく、一審制の裁判により事件の首謀者、
並びに将校たちの思想基盤を啓蒙した民間の思想家は銃殺刑に処された。これで過激なクーデター、
テロを目指す勢力は陸軍内から一掃された。
皇道派のリーダー荒木貞夫
大日本帝国陸軍の高級将校の間では、明治時代の藩閥争いを源流とする、派閥争いの歴史があった。
1930年代初期までに、陸軍の高級幹部たちは主に2つの非公式なグループに分かれていた。
1つは荒木貞夫大将とその盟友真崎甚三郎大将を中心とする皇道派、
もう1つは、永田鉄山少将を中心とする統制派であった。
皇道派は天皇を中心とする日本文化を重んじ、物質より精神を重視、
無論、反共産党主義であり、ソビエト連邦を攻撃する必要性を主張していた(北進論)。
統制派は、当時のドイツ参謀本部の思想、並びに第一次世界大戦からの影響が濃く、
中央集権化した経済・軍事計画(総力戦理論)、技術の近代化・機械化を重視、
中国への拡大を支持していた(南進論)。