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イオンモールをはじめ郊外大型ＳＣは肝心の時に役に立たないな
【熊本地震】大型ＳＣやスーパー、長引く休業 再開見通せず
熊本日日新聞 2016年05月15日
熊本地震の発生から１カ月。県内の小売店の多くが営業を再開する中、一部の大型ショッピングセンター（ＳＣ）やスーパーでは休業が長引き、再開のめどが立たないところもある。専門家からは大型店の開放性を重視した構造上の問題点を指摘する声も出ている。
県内で「ゆめタウン」７店舗を展開するイズミ（広島市）は、熊本市南区のはません店と東区のサンピアン店の２店を休業中。
天井崩落などの被害が大きく、担当者は「余震が続いて復旧が思うように進まない」と話す。営業再開の時期についても「見通しが立たない」状況だ。
イオングループが展開する大型ＳＣ「イオンモール」は、嘉島町の熊本店と宇城市の宇城店が一部休業中。
直営スーパーは営業を再開したものの、専門店街の休業は続いており、全館再開のめどは立っていない。熊本店は天井などに大きな被害が見られるという。
県内で２０店舗を展開するスーパーのサンリブ・マルショクグループは、熊本市の「サンリブ」子飼、清水、くまなん、健軍の４店を休業中で、再開時期も未定だ。
特に健軍店は半壊状態となり、マルショク（大分市）は「再開に向け、建て替えも視野に入れ、検討を進めている」と話す。
イズミが２６店舗を展開する「ゆめマート」は懸命の復旧作業の結果、ようやく長嶺、帯山、九品寺（いずれも熊本市）の各店を６月までに再開する見通しが立った。
他のスーパーは既に営業を再開しており、２１店舗を営む地場スーパーのロッキー（益城町）、１９店舗を展開するマックスバリュ九州（福岡市）も、それぞれ３日までに全店営業を再開した。
大型ＳＣを中心に休業が長引く理由について、熊本大工学部建築学科の山成實教授（６１）は開放感やデザイン性を重視した構造上の問題点を挙げる。
「柱が少なくなりがちで、一般的な建物よりも強い揺れの影響を受けやすい。倒壊は免れても、天井や壁面に大きな被害が出やすい」と指摘する。
４月１４日の前震から３日後に約７割の店舗が営業をしたというコンビニとは対照的で、山成教授は「コンビニは平屋が多く、スーパーなどに比べ床面積が小さく地震の被害を受けにくい構造。
今回の地震を教訓に、小売業も各店舗の建物強度をより強めていく努力が必要だ」と話している。
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