暇つぶし2chat BIZPLUS

- 暇つぶし2ch2:ピークは男女とも40代後半だ。生産性に満ちた働き盛りなので損失も大きい。男女の全年齢層の損失を合算すると1423億9000万円になる。平日1日あたりの額だが、これが毎日積み重なると天文学的な数値になる。雇用労働化が進んだ現在では、自宅からオフィスへの通勤はやむを得ない。上記の数値の全てを損失とは決めつけられないが、日本は他国と比べてそれが大きいと推測される。通勤時間が長いだけでなく、オフィスの偏在により殺人的な満員電車に揉まれる「痛勤」地獄も加わる。これが労働生産性に影響しないはずはない。 OECDの生活時間統計から、国別の通勤時間が分かる。これを労働生産性と関連づけてみると＜図1＞のようになる。後者は、就業者1人あたりのGDP額だ。 https://www.newsweekjapan.jp/stories/2018/06/27/maita180627-chart02.jpg 通勤時間が長いほど労働生産性が低いという、うっすらとした傾向がみられる。27カ国のデータによる相関係数は－0.403だ。職場のICT（情報通信技術）化の度合いなど、労働生産性の要因は他にも色々あるだろうが、長時間通勤も影響していると思われる。郊外から都心という一方通行の「痛勤」が支配的な日本では大きなマイナス要因になっているだろう。今回の試算だと、その額は１日で1424億円だ。長時間通勤がなくなれば、事態はどれほど変わるだろうか。IT化の進行により、一つの空間に集まって仕事をする必然性は薄れており、在宅勤務（テレワーク）も少しずつ広がっている。オフィスの分散を図り、早朝の集中通勤を緩和すべく時差通勤の導入も求められる。「9～17時」という定型に全ての事業所が拘る必要はない。ブラック労働の指標として長時間労働や薄給があるが、長時間の「痛勤」もそれらに劣らないマイナス要因だ。給料が安くてもいいから長時間通勤は御免こうむりたい、そう考える若者も増えてくるかもしれない。個人・社会の双方にとって大きなマイナスであることは、今回の試算から見ても明らかだ。 https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/06/11424.php

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