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- 暇つぶし2ch2:を吸いやすく、高温多湿の地域では体積が変化してしまうのが 難点と言われていた。他の部品メーカーはこの難点を解消できなかったために 採用しなかったのだが、唯一、技術的にクリアできたのがタカタだった。 タカタは自前でインフレータから布まで一貫生産する唯一の国産メーカー。 もとはクルマ搭載のシートベルトを主製品にする典型的な部品メーカーだったが、 80年代、タカタの「後見人」と目されるホンダからエアバック製造を持ちかけられ、経営リスクを負いながらも事業にのりだす。 ホンダは87年、高級車「レジェンド」に初のエアバックを搭載。もちろんタカタ製だ。 タカタはクルマの安全文化に貢献したとして2005年、米高速道路交通安全局(NHTSA)から「特別功労賞」を受賞している。 皮肉なことに今回、“タカタバッシング”の口火をきったのはこのNHTSAだった。 原因が硝酸アンモニウムだとはされながら、科学的根拠が明らかになったわけではない。 そんな中でNHTSAが「タカタバッシング」の姿勢を強めていったのはなぜなのか。 オバマバッシングの格好のネタ タカタ問題で、監督官庁のNHTSAが全米リコールの強制措置に踏み切ったのは2014年11月26日のこと。 この時期、アメリカは11月4日の中間選挙で共和党が大勝を収め、熱狂に湧いていた 勢いにのる共和党は、オバマ政権をつきあげる“ネタ”を探していた。そこに現れたのが、タカタの問題だったのだ。 共和党議員らは、「タカタ・エアバック問題はオバマ政権の失政だ」と猛烈な批判を展開しはじめる。 オバマ政権は共和党への突き上げを受けて、リコールで強硬姿勢をとらざるを得なくなってしまった。 中でも暗躍したのが、米自動車大手フォード・モーターだと言われている。タカタ製エアバックを使う ホンダなど日本の自動車・部品メーカーにとっての「向かい風」は、米国の自動車業界にとってはこれ以上ない「追い風」になる。 当然のごとく、フォードはタカタを議会で追及するよう共和党議員らに猛烈にロビイングをしかけた。 米自動車業界には日本車に対する遺恨がある。 2008年のリーマン・ショックで、政府による多額の支援をうけたGMをはじめとする各自動車メーカーは、 もはや「国策会社」と言われてもしょうがない状態に陥った。それ以降、「経営改善のためなら手段を選ばなくなった」 (米自動車業界に詳しい関係者)米政府は、第一弾としてトヨタ、第2弾としてタカタをやり玉にあげたというのだ。 タカタの問題が出て以降、トヨタ、マツダ、三菱自動車など各自動車メーカーは タカタ製のインフレ―タを使用しない方針を発表し、この11月にはホンダまでもが「もう使わない」ことを明らかにした。




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