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テレビ大不況「4K」は業界を救うか
テレビが売れない。韓国メーカーとの競争でも劣勢に立たされ、生産の撤退や縮小の方針を固めたメーカーも出てきた。
各社は「付加価値」の高い新製品を投入し、需要を喚起しようと躍起だ。なかでもフルハイビジョン（HD）の4倍の画像解像度を持つ「4K」テレビに“救世主”の期待を託している。
昨年各社が相次いで発売した立体映像が楽しめる3D（3次元）テレビは、早くも
賞味期限切れだ。BCNによると、3Dテレビ（40型）の平均単価は昨年5月が
26万7900円だったが、今年9月は13万300円と、半値以下に暴落している。
八方塞がりのなか、今月8日まで千葉市で開かれたアジア最大級の家電見本市
「CEATEC（シーテック）JAPAN」。各社は「高画質化」という原点に回帰した。
「やっぱりテレビは画質。だれが見てもきれいな映像を追及する」
12月中旬に発売する55型の4Kテレビを出展した東芝の担当者は胸を張った。
市場想定価格は90万円だ。
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