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医薬品の副作用の発生状況を的確にとらえようと、厚生労働省は今年度から、患者情報のデータベース化に取り組む。
薬の種類を問わず全国１０医療機関から１０００万人分の情報を集め、副作用の発生確率を算出して安全対策に
生かすのが狙いだ。
データベースには、東京大、香川大、九州大などが参加し、電子カルテから薬の処方や患者の症状、検査結果の
情報を集める。
同省は５日から、医師や薬剤師で作る検討会で情報の管理方法などの協議を行い、夏ごろ、すでにシステムの
構築を終えた東大から運用を始める。２０１５年度までにのべ１０００万人分の情報を集める方針だ。
情報は個人を特定できないように加工したうえで、厚労省所管の医薬品医療機器総合機構などが、薬を投与した
場合としていない場合で異常行動の発生頻度を比べたり、二つの薬について副作用の発生確率を比べたりする。
▽記事引用元 読売新聞(2013年4月4日17時35分)
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