12/07/15 17:03:45.10 aldB0iRx
▼NHK側が「不当に」解約を認めない場合は「内容証明郵便」で解約する意思を通知しましょう。
（解約申請しても、ＮＨＫが法的根拠のない無茶な要求をし、拒否すると解約届けを送付しないという、
犯罪的態度をとるため、やむなく私製の解約通知書を送付します。」と一言書き添えましょう。）
最近では「電子内容証明」という便利なサービスも登場し、以前に比べずっと手軽になりました。
大いに活用しましょう。→「e-内容証明」URLﾘﾝｸ(enaiyo.post.japanpost.jp)
▼“内容証明”ד nhk”でググればたくさんの関連サイトがヒットし、様々な、解約申請の書き方を参考にできます。
以下は最もシンプルな解約申請通知文例です。これを電子内容証明または従来の内容証明（配達証明もつける)で、
URLﾘﾝｸ(www3.nhk.or.jp)の担当営業センター、又はNHKの地域放送局に一方的に送りつければ、
手続き完了です。内容証明の写しは大事に保管しておきましょう。送付後に受信料の請求をしてきても、
「すでに受信設備の廃棄にともなう解約を通知した。」といって無視しましょう。（口座引落しにしている人は
銀行に行って引き落としを止める手続きを忘れずに！！）
【内容証明による私製の解約通知文例①】
・日本放送協会会長殿
・放送受信機廃止届
201x年x月x日
・受信契約者
氏名 印
住所
お客様番号 (分かれば。引き落とし通知ハガキなどに書いてあります。)
・理由： 受信設備の廃棄