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「逆オイルショック」が再来？
シェールオイルがもたらすエネルギー情勢の激変
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逆オイルショックが再び起きるかもしれない」
専門家の間で「近い将来石油需要が減少に転じ、石油価格が1980年代半ばのように暴落する可能性がある」との見方が密かに広がっている。
「逆オイルショック」は日本ではあまり知られていないが、86年初頭に1バレル当たり30ドル近い
水準にあった石油価格が、その後半年間で5ドルにまで暴落したことを言う。なぜこのようなことが起きたのか。
70年代の2度にわたる石油危機を契機に石油価格が高騰したため、
80年代に入ると石油消費国における代替エネルギー（原子力が中心）導入拡大や
省エネルギー推進により世界の石油需要が低迷し始め、83年の需要は79年の1割減となった。
さらに、中東の大産油地域から締め出された石油メジャーが非OPEC地域の石油生産量を急増させ、
低迷する需要をOPEC産原油と奪い合うようになった。
このような事態に直面しても、OPEC諸国は協調して減産を行うことができず、結果的にサウジアラビア一国が減産を
引き受けざるを得なかった。80年のサウジアラビアの生産量は日量1000万バレルであったが、85年には200万バレルにまで激減、
OPEC石油の世界市場に占めるシェアも30％を割り込んだ。
サウジアラビアは、事ここに至っても減産に協力しない他のOPEC諸国に痺れを切らし、
85年12月に「これ以上減産に耐えることはできない。調整弁役を放棄して増産を開始する」と宣言したため、高止まりしていた石油価格は瞬く間に下落した。
当時、中東地域では80年9月にイラン・イラク戦争が勃発し、87年7月にはペルシャ湾に大量の機雷が浮遊する状態になった。
ペルシャ湾を通過するタンカーが276隻も攻撃されたが、86年以降、石油価格は高騰することなく、1999年まで20ドル前後で推移した（湾岸戦争前後を除く）。
価格高騰の石油より石炭の需要が伸びている
石井彰エネルギー・環境問題研究所代表は、「現在の100ドル／バレルの実質価格（インフレ調整後の価格）は、
後に石油価格暴落を招いた80年代初めの価格水準と同等である」と指摘する。石油価格は21世紀に入りイラク戦争後に急上昇、
2008年7月に147ドルのピークを迎えたが、リーマン・ショックで反転、2009年3月に33ドルまで下落した。
しかし、その後短期間で価格が再上昇し、2011年から100ドルを超える石油価格が3年に
わたって持続している（7月以降下落傾向にあった原油価格は9月に入ると100ドル割れが生じている）。
価格高騰のあおりを受けて、世界の石油需要はほとんど伸びていない。
2007年から2012年までの石油需要の平均増加率は0.6％であり、人口増加などにより急激に需要が伸びている
中東産油国を除くと0.3％にとどまっている（2014年第2四半期の石油需要の伸びも1％以下である）。
石油以外のエネルギー源の同時期の増加率は2．5％増と堅調であり、特に途上国を中心に石炭需要の伸びが目立っている。
その理由は石油価格は同じエネルギー量の石炭価格より4～5倍高いからだ。
このため、世界の1次エネルギー供給に占める石炭のシェアは2013年に30％に達し、
1970年以降で最高水準になった。それに対し、石油のシェアは14年連続で減少し33％にとどまった。
（長文につき続きはサイトにて）
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