13/06/01 20:39:35.28
反捕鯨団体の妨害行為に悪戦苦闘する調査捕鯨の事業主体、日本鯨類研究所（本部・東京）が
「クジラ改善プロジェクト」を進めている。
近年消費が落ちている鯨肉の販売強化が計画の柱で、赤肉に含まれるアミノ酸成分「バレニン」の
美容と疲労回復の効果を大々的にアピールする作戦だ。あの大きな体を支えるエネルギーの秘訣
(ひけつ)はバレニンにあり―？ 昭和世代には親しみのある鯨肉の“復権”なるか。
調査捕鯨の運営は、前年度に捕獲されたクジラの販売利益を中心にまかなわれている。
だが、反捕鯨団体「シー・シェパード」の妨害行為のために捕獲頭数は減少。ピーク時には
南極海や北西太平洋でミンククジラやニタリクジラなど計１２００頭をとり、約６０億円の
売り上げがあったが、近年は捕獲枠（１４１５頭）まで捕ることはなくなっている。９３５頭の
捕獲枠をもつ南極海のミンククジラの場合、２０１２年度は１０３頭にとどまった。０９年度
には国からの約５億円の補助金も廃止され、１１年度は約８億円の赤字となった。
追い打ちをかけているのが、消費量の減少だ。ほかの食材に比べて高値なこともあるが、
関係者によると大手スーパーの中には、反捕鯨団体からの営業妨害を懸念して、鯨肉の
取り扱いを敬遠する動きもあり、販路が細っているという。
多様な食材が身近になる中で、クジラ料理が若い世代になじみがなくなってきているとの
声もある。かつてはほとんどの学校で給食メニューの定番として親しまれたが、同研究所に
よると、１１年度には全国約３万の小中学校の６分の１程度（約５４００校）で出されたのみ
だった。
このため、捕獲頭数は減少しながら、在庫は約４７００トンにまで膨れ上がった。
起死回生策として、打ち出されたのが消費拡大作戦。その最大の“武器”は鯨肉に含まれている
アミノ酸成分「バレニン」の健康効果だ。同研究所では「疲労回復に効くし、体内での有害な
活性酸素の増加を抑えて、持久力を高める効果があると言われている」としており、かつて
学校給食で鯨肉を食べていた４０～５０歳代には疲労回復を訴え、なじみの薄い２０～３０歳代
には、美容と健康をアピールするという。
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◎日本鯨類研究所 URLﾘﾝｸ(www.icrwhale.org)
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