12/10/26 10:11:57.85
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誰もがこよなく愛す国民食のカレー。
自民党の安倍晋三総裁が、総裁選投票日に老舗ホテルの3500円のカツカレーを食して
物議をかもしたが、街場の安価なカレーショップも、高級レストランに引けを取らない
味で固定ファンを増やそうと必死だ。
カレービジネスは飲食店のほか、ルウやレトルト商品、弁当、カレーパン……と多岐に
渡り、約1500億円といわれる巨大市場を形成している。
その中心的な存在となっているカレーショップの市場規模は、2011年で831億円。
今後も緩やかに拡大し、2016年には912億円まで伸びると予測されている（市場調査
会社の富士経済調べ）。
しかし、全国津々浦々にチェーン展開を図るカレーショップの勢力図を見てみると、
「一強百弱」の実態が浮かび上がってくる。飲食専門誌記者がいう。
「“ココイチ”の愛称で繁盛する『CoCo壱番屋』の国内店舗売り上げは、698億円
（2012年5月期）と断トツ。カレー専門店全体の実に8割以上のシェアを握っています。
店舗数も1237店で、2番手以下は50店舗にも満たない有り様です」
これほどまでにココイチに人気が集中するのはなぜなのか。
カレー総合研究所代表の井上岳久氏の分析を聞こう。
「味の要因よりも経営意欲が他チェーンよりも旺盛なのが大きい。
最近もエースコックとのコラボ商品『JANJAN CoCo壱番屋監修 カレー焼きそば』
を出したり、山崎製パンと『ふわふわカレーパン 具だくさんカレー』を共同開発したり
と、ココイチブランドを至るところで広めて、またカレーを想起させる戦略を取って
います」
ブランドを冠したカップ焼きそばやカレーパンを食べて、「そういえば、最近外で
カレーを食べてないからココイチに行こう」と相乗効果を狙っているというのだ。
-続きます-