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一方が勝利に歓喜すれば、他方は敗北の屈辱にまみれる。
日本と韓国で死闘を演じるのはロンドン五輪のサッカーばかりではない。株価がそうである。
日本の株価は韓国ウォンの対円安とともに下に押し下げられる一方、
韓国株の方は逆に大きく舞い上がる「法則」がいつの間にか成立した。
株式市場こそはその国の資本主義のエンジンである。
日本経済全体の命運まで円・ウォン相場に左右されかねない、とんでもない国家間の市場ゲームが延々と展開されている。
ＧＳが連関ぶり分析
論より証拠、さっそくグラフを見てみよう。株価は国際的に投資家が参考にするＭＳＣＩ指数を原データとして選んだ。
１ウォン当たりの円相場も両通貨の対ドル相場をもとに算出した。比較しやすくするために、
株価、通貨ともリーマン・ショック（２００８年９月１５日）前の８月を１００とする指数に置き換えた。
為替相場は下方が円高・ウォン安を意味する。
リーマン後、ウォンは円に対して暴落した。その後、ウォンは一時若干持ち直したが、地合いは弱く、
最近でもリーマン前に比べ円に対して約３５％安くなっている。
日本株はリーマン時にはウォンの下落速度とピッタリ同調して急落した。
その後は現在に至るまで、ウォン安に振れるたびにウォンの下落幅以上に日本株が下方に落ち込む傾向が読みとれる。
こうした日本株と円・ウォン相場の連関ぶりを最初に分析したのは、
米金融大手、ゴールドマン・サックス（ＧＳ）調査部門である。
その７月２７日付リポートによれば、ウォンの対円相場の下落率以上に日本株が下方に振れるのは電気機器や鉄鋼である一方、
自動車など輸送機器はほぼ同じ割合で変動している。
電機産業は韓国のサムスン電子を筆頭に、半導体、液晶、携帯電話などで日本企業に追いつくか、追い越す具合で、
多くの製品で日韓間の品質の差がつかない状態だ。残る国際競争条件の差異は価格に絞られる
。円とウォンの交換レートが決定要因になると世界の投資家の多数が受け止め、日本株売りに偏るのだ。
ＧＳによれば、自動車産業はウォン安と同じ度合で株価が下がる。
自動車産業は、日韓の間の技術や品質などの実力差が電機ほど縮まっていないが、
それでもウォン安・円高＝日本株売りというパターンが市場で定着しているのだろう。
投資家はまた、円・ウォンの下落は日本の対韓貿易黒字を減らすと評価して、日本株売りをもう一つ、動機付けしていると、ＧＳはみている。
絶好の判断材料に
国際的な株式投資家にとってみれば、日本株は円ドル相場以上に、円ウォン相場が絶好の判断材料になる。
他方で韓国当局がウォン安を放置すれば、サムスン、浦項製鉄、現代自動車は対日競争上優位に立てるばかりか、
日本株を押し下げて、日本の株式市場を消沈させるという結果を図らずももたらす。あえて「図らずも」と付け加えるのは、
韓国当局が日本衰亡化をもくろむという「陰謀シナリオ」を持つわけではないからだ。
連動する日韓の通貨と株価
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